二世帯住宅の費用相場はどれくらい？タイプや坪数別の違いも紹介
二世帯住宅を検討している方にとって、「費用」や「相場」は気になるポイントではないでしょうか。「二世帯住宅は高くなる？」、「どのタイプが自分たちに合うの？」と悩まれる方も多いはずです。この記事では、二世帯住宅のタイプごとの費用相場や、坪数別の建築費用目安、さらには知っておきたい費用の内訳や、賢い予算計画の立て方まで詳しく解説します。分かりやすく解説しますので、ぜひ最後までご覧ください。
二世帯住宅のタイプ別費用相場と概要（完全同居型・部分共有型・完全分離型）
以下の表は、二世帯住宅を検討される皆様に向けて、代表的な３タイプの費用相場と特徴を分かりやすくまとめたものです。
| タイプ | 費用相場 | 特徴 |
|---|---|---|
| 完全同居型（完全共有型） | 約1,800万～3,600万円 | 玄関・水回りなど設備を全て共有し、コストを抑えつつコミュニケーションが取りやすい構造です。 |
| 部分共有型（一部共有型） | 約2,400万～4,500万円 | 玄関やキッチンなど一部を共有し、プライバシーとつながりを両立しやすいバランス型です。 |
| 完全分離型 | 約3,000万～5,400万円 | 玄関・水回り含めて完全に別世帯の住宅構成で、プライバシー確保が最優先の設計です。 |
完全同居型は、個室以外はすべての設備を共有するため、建築費用を抑えつつ家族間の交流が図りやすいのが魅力です。ただし、プライバシー確保には配慮が必要です（費用相場：約1,800万～3,600万円）。
部分共有型は、共有部分と分離部分を組み合わせることで、生活リズムの違いや個々の暮らしに応じた柔軟な間取り設計が可能で、バランス型とも呼ばれています。費用相場は約2,400万～4,500万円です。
完全分離型は、玄関やキッチンなど全設備を世帯ごとに設けるため、建築費は高くなるものの、独立した生活空間によりプライバシーがしっかり守られます。相場は約3,000万～5,400万円です。
：坪数別の建築費用相場目安
二世帯住宅において、延床面積（坪数）によって建築費用は大きく変動します。ここでは30～40坪、40～50坪前後、60坪以上のそれぞれの目安を、信頼できる複数の情報源に基づいて解説します。
| 延床面積（坪） | 費用の目安 | 内容 |
|---|---|---|
| 30～40坪 | 約1,800万円～2,700万円 | 部分共有型～完全共有型で、比較的設備を共有することでコストを抑えたプランが中心です |
| 40～50坪 | 約2,500万円～4,500万円 | 一部共有型から完全分離型まで対応可能で、玄関やLDKの共用を含むプランも多く見られます |
| 60坪以上 | 約3,500万円～6,300万円 | 完全分離型が多く、各世帯に十分なプライベート空間を確保できる広さです |
まず、30～40坪程度の場合、建築費用の目安は約1,800万円～2,700万円です。これは主に完全共有型や一部共有型の二世帯住宅を想定したもので、水回りや玄関などの設備を共有することでコストを抑えられます 。
次に、40～50坪前後となると、費用は約2,500万円～4,500万円と幅が広がります。こちらは共有範囲を調整可能な一部共有型から、完全分離型に近い構成まで多様なプランが可能で、家族構成やライフスタイルに応じた設計に対応できます 。
そして60坪以上になると費用は上がり、約3,500万円～6,300万円が目安です。広さに余裕があるため、完全分離型の設計が主流となり、各世帯にプライバシーと独立性を重視した居住空間を提供できます 。
このように坪数が増えるほど選べる設計の幅も広がりますが、それに応じて建築費用も上昇します。まずは延床面積の希望を明確にしたうえで、共有範囲や設備の仕様を考慮しながら資金計画を立てることが重要です。
費用に含まれる主な内訳と押さえるべきポイント
二世帯住宅を新築あるいは建て替えする際、建物本体価格に加えて把握すべき費用の内訳とポイントを整理します。まず、建物本体に加えて以下のような諸費用や設備追加費用が発生します。
| 項目 | 費用例 | 内容のポイント |
|---|---|---|
| 解体費用 | 木造：100～150万円、鉄骨：約150～250万円、RC造：約180～300万円 | 既存住宅を建替える場合は必須。建物構造と廃材量で費用が大きく変わります。 |
| 登記・ローン諸費用など | 建築費の3～6％程度 | 登記費用や火災保険、ローン保証料などを含みます。資金計画時に忘れず計上する必要があります。 |
| 仮住まい・引越し等 | 別途数十万～数百万円 | 建替期間中の仮住まい費用や引越諸経費、家具購入費用なども準備しておくと安心です。 |
さらに、設備追加費用としては、例えば水回りを二世帯分用意する場合、単世帯に比べて200～300万円程度の追加が想定されます。特に部分共有型や完全分離型では、設備が重複することで費用が増えやすいです。
また、建築タイプによって以下のように諸費用の重要性が異なります。完全分離型では設備の重複や広い建築面積によって建築費自体が高額になりやすく、部分共有型では共有する部分をどこにするかで費用の抑制効果が変わります。費用節約のポイントとしては、設備を共用する部分を玄関や浴室、キッチンなどどこに設定するかを家族間でしっかり話し合い、生活の利便性とコストのバランスを見極めることです。
このように、建物本体の工事費に加え、解体費・諸手続き費・仮住まい費用・設備の重複に伴う追加費用など、多岐にわたる内訳を事前に確認し、総合的な予算計画を立てることが、二世帯住宅の資金計画を成功させる鍵になります。
予算計画を立てる上での注意点と助成・軽減措置の活用
二世帯住宅の予算計画では、住宅ローンや税制優遇をふまえた全体計画が不可欠です。住宅ローン控除は、親子それぞれが要件を満たせば控除を受けられる可能性があります。また、不動産取得税や固定資産税の軽減措置は「完全分離型」の二世帯住宅の場合、二戸分として適用されるケースがあるため、設計段階で区分登記や構造を整えることが重要です。さらに、相続税においては、一定条件下で土地評価額の大幅な減額（最大80％）が可能な場合もありますので、将来の資産形成も見据えた計画が求められます。
間取りの工夫も費用対効果に直結します。例えば、将来的に賃貸転用や売却を視野に入れるなら、玄関や水回りを完全に分離化しておくことで、独立した住戸として活用しやすくなります。また部分共有型で設計する場合にも、共有部分を柔軟に変更可能な構造にしておけば、将来のライフスタイル変化にも対応しやすくなります。
ローコストや規格型住宅の活用は、費用抑制に有効です。例えば、ローコスト住宅を得意とするハウスメーカーでは、延床面積35坪程度で本体価格が1,600万円台からという例もあり、高品質ながらコストを抑える選択肢になります。規格型住宅では設備・間取りがある程度定型化されているため、設計費や仕様決定の時間短縮にもつながります。これらを活用すれば、安心できる品質を保ちながら予算内での家づくりが可能になります。
| 項目 | 注意点・活用法 | 効果 |
|---|---|---|
| 税制優遇 | 完全分離型での不動産取得税・固定資産税軽減、住宅ローン控除の併用 | 税負担の軽減が可能 |
| 間取り設計 | 将来の賃貸・売却を見据えた独立性の高い設計 | 転用・売却時の柔軟性が向上 |
| ローコスト・規格型住宅 | ローコストメーカーや規格プランを活用する | 建築費用を抑えつつ品質を確保 |
まとめ
二世帯住宅は、家族のライフスタイルや将来設計に合わせてタイプや坪数、仕様を選べば、費用面でも納得のいく住まいが実現できます。完全同居型はコストを抑えやすく、部分共有型や完全分離型はよりプライバシーが確保できます。建築費用の目安や含まれる諸費用、さらには住宅ローン控除や税制優遇なども理解して、無理のない予算計画を立てることが大切です。二世帯住宅のご相談は、経験豊富な当社にぜひお任せください。
